妊娠がわかって嬉しい気持ちの反面、「あれ、私って保険に入ってなかったかも…」と不安になっている方もいらっしゃるかもしれませんね。
出産費用ってどれくらいかかるんだろう、保険に入ってないと全額自己負担なのかな、そもそも今から保険に入れるのかな…そんな疑問や不安が次々と湧いてくる気持ち、とてもよくわかります。
でも安心してくださいね。
実は日本には妊婦さんを支える手厚い公的支援制度がたくさん用意されているんです。
この記事では、妊婦さんが保険に入ってない場合でも利用できる公的支援や、出産費用の実態、そして今からできる対策について、一緒に見ていきましょう。
妊婦で保険に入ってなくても公的支援で大部分はカバーできます
結論から言えば、妊婦さんが民間の保険に入ってなくても、公的医療保険（健康保険や国民健康保険）に加入していれば、出産育児一時金をはじめとする様々な公的支援で出産費用の大部分はカバーできるんですね。
2023年4月からは出産育児一時金が50万円に増額されていますので、以前よりもさらに手厚い支援が受けられるようになっています。
もし公的医療保険にも入っていない場合でも、今からでも国民健康保険に加入することができますので、まずはそちらの手続きを進めることをおすすめしますよ。
なぜ保険に入ってなくても大丈夫なのか
公的医療保険の出産育児一時金が強力なサポートになります
妊婦さんが保険に入ってなくても何とかなる最大の理由は、出産育児一時金という公的給付制度があるからなんですね。
この制度、実はとても頼りになる存在なんです。
健康保険や国民健康保険に加入している方であれば、妊娠22週以降の出産で子ども1人につき50万円が支給されます。
双子ちゃんなら100万円、三つ子ちゃんなら150万円と、赤ちゃんの人数分だけもらえるんですよ。
ちなみに妊娠22週未満の場合でも48.8万円が支給されますので、きちんと支援が用意されているんですね。
出産費用の平均は50万円前後です
気になる出産費用ですが、正常分娩の場合で平均50万円前後とされています。
つまり出産育児一時金の50万円とほぼ同額か、少し超えるくらいなんですね。
もちろん病院によって差はありますし、個室を選んだり、無痛分娩を希望したりすれば追加費用がかかることもあります。
でも基本的な出産費用については、出産育児一時金でカバーできる範囲に収まることが多いんです。
直接支払制度で窓口負担も軽くなります
「でも一旦50万円を払ってから、後で返してもらうんでしょ？」と心配される方もいらっしゃるかもしれませんね。
実はそうじゃないんです。
直接支払制度という仕組みを使えば、出産育児一時金が医療機関に直接支払われるので、窓口での負担を大きく減らすことができるんですよ。
例えば出産費用が48万円だった場合、窓口での支払いはゼロ。
52万円だった場合でも、差額の2万円だけ支払えばいいんです。
これなら一時的に大きな金額を用意する必要がないので、安心ですよね。
異常分娩なら公的医療保険が適用されます
もう一つ知っておいていただきたいのが、正常分娩は保険適用外ですが、異常分娩の場合は公的医療保険が適用されるということなんです。
帝王切開や切迫早産、妊娠悪阻（つわり）での入院など、医療行為が必要になった場合は3割負担で済むんですね。
さらに高額療養費制度も使えますから、月の医療費が一定額を超えた分は払い戻されます。
例えば住民税非課税世帯の方なら、月の上限が35,400円になりますので、それ以上は基本的に負担しなくて済むんです。
妊婦健診も公的補助があります
妊婦健診の費用も気になりますよね。
健診自体は保険適用外なんですが、自治体から妊婦健診の補助券が交付されるんです。
通常14回分の健診チケットがもらえて、1回あたり最大5,000円程度の補助が受けられます。
多胎妊娠の場合は回数無制限で補助が受けられる自治体もありますので、お住まいの市区町村に確認してみてくださいね。
具体的にどんな公的支援が使えるのか見てみましょう
具体例①：正常分娩で出産した場合
Aさんは会社員で、健康保険に加入しています。
妊娠がわかってから民間の医療保険には入っていませんでしたが、無事に正常分娩で赤ちゃんを出産しました。
出産費用は52万円だったそうです。
直接支払制度を利用したので、出産育児一時金50万円が病院に直接支払われ、Aさんが窓口で支払ったのは差額の2万円だけでした。
さらにAさんは会社員なので、産休中（出産前6週間、出産後8週間）は健康保険と厚生年金の保険料が免除されました。
育児休業を取得することで、育児休業給付金として給与の67%相当（育休開始から6ヶ月間）が支給されることになります。
民間保険に入っていなくても、公的支援だけでしっかりサポートされているんですね。
具体例②：帝王切開で出産した場合
Bさんは自営業で国民健康保険に加入しています。
予定では正常分娩の予定でしたが、急きょ帝王切開での出産となりました。
帝王切開は異常分娩にあたるため、手術や入院の費用には公的医療保険が適用されます。
帝王切開の手術費用や入院費用を合わせると、自己負担分（3割）で15万円ほどかかりましたが、高額療養費制度を利用して、最終的な自己負担は約9万円に抑えられました。
さらに出産育児一時金50万円も支給されますので、トータルで見ると出産費用は十分カバーできたんですね。
もしBさんが民間の医療保険にも加入していれば、帝王切開の手術給付金なども受け取れたかもしれませんが、公的支援だけでも経済的な負担は大きく軽減されたということなんです。
具体例③：公的医療保険に未加入だった場合
Cさんはフリーランスで働いていて、うっかり国民健康保険の加入手続きを忘れていました。
妊娠がわかってから慌てて調べたところ、今からでも国民健康保険に加入できることがわかったんです。
早速お住まいの市区町村の窓口で手続きをして、無事に国民健康保険に加入することができました。
出産までに加入していれば、出産育児一時金も受け取れますし、万が一異常分娩になっても医療保険が適用されます。
国民健康保険は過去にさかのぼって保険料を支払う必要がある場合もありますが、それでも未加入のままでいるよりは、加入しておいた方が安心ですよね。
ちなみにCさんは産前産後期間（出産予定月の前月から4ヶ月間）の国民年金保険料も免除される制度を利用できました。
具体例④：妊娠中に民間の少額短期保険に加入した場合
Dさんは会社員で健康保険には入っていましたが、民間の医療保険には入っていませんでした。
妊娠がわかってから、「もし帝王切開になったらどうしよう」と心配になり、いろいろ調べたところ、妊娠中でも加入できる少額短期保険があることを知ったんです。
通常の医療保険は妊娠後の加入が難しいことが多いんですが、少額短期保険の中には妊娠中でも加入できて、帝王切開の費用も保障してくれるものがあるんですね。
Dさんは念のため加入しておくことにしました。
結果的に正常分娩で出産できたので保険は使いませんでしたが、「万が一のときも安心」という精神的な支えになったそうです。
ただし公的支援が充実しているので、まずは公的制度をしっかり理解してから、必要に応じて民間保険を検討するのがおすすめですよ。
具体例⑤：双子を妊娠した場合
Eさんは双子を妊娠しました。
双子の場合、出産育児一時金は赤ちゃんの人数分、つまり100万円が支給されます。
双子の出産は帝王切開になることも多く、医療費がかさむのではと心配していましたが、帝王切開は保険適用になりますし、高額療養費制度も使えます。
妊婦健診も双子の場合は回数が増えますが、多くの自治体では多胎妊娠の健診補助を無制限にしているところもあるんですね。
Eさんの自治体もそうだったので、健診費用の負担も抑えられました。
民間保険には入っていませんでしたが、公的支援だけで十分に対応できたということでした。
今からできる対策と手続きの流れ
まずは公的医療保険の加入状況を確認しましょう
一番大切なのは、健康保険や国民健康保険といった公的医療保険に加入しているかどうかを確認することです。
会社員の方なら勤務先の健康保険、自営業やフリーランスの方なら国民健康保険に加入しているはずです。
もし未加入の場合は、すぐにお住まいの市区町村の窓口で国民健康保険の加入手続きをしてくださいね。
出産までに加入していれば、出産育児一時金などの給付を受けることができますよ。
母子手帳をもらったら妊婦健診補助券も一緒にもらいましょう
妊娠がわかったら、産婦人科で妊娠証明書をもらって、市区町村の窓口で母子健康手帳の交付を受けます。
その際に、妊婦健診の補助券も一緒に交付されることが多いんですね。
この補助券を使えば、健診費用の負担を大きく減らすことができますので、忘れずに受け取ってくださいね。
出産育児一時金の手続き方法を確認しましょう
出産育児一時金の受け取り方は主に2つあります。
- 直接支払制度：医療機関が代わりに申請し、一時金が医療機関に直接支払われる方法
- 受取代理制度：妊婦さんが申請し、一時金を医療機関に直接支払ってもらう方法
多くの医療機関では直接支払制度が利用できますので、出産前に医療機関に確認しておくと安心ですよ。
手続きは病院側が案内してくれることが多いので、指示に従えば大丈夫です。
勤務先の産休・育休制度も確認しておきましょう
会社員の方は、勤務先の産休・育休制度についても確認しておくといいですね。
産休中（産前6週間、産後8週間）は健康保険から出産手当金が支給されますし、社会保険料も免除されます。
育児休業を取得すれば、育児休業給付金として給与の67%（育休開始から6ヶ月間、その後は50%）が支給されるんです。
これらの制度は民間保険に入っていなくても利用できる公的支援ですので、しっかり活用したいですね。
民間保険の検討は公的支援を理解してからでOKです
「やっぱり民間保険にも入っておいた方がいいのかな」と考える方もいらっしゃるかもしれませんね。
もちろん追加の保障があれば安心ではありますが、まずは公的支援の内容をしっかり理解してから検討するのがおすすめです。
通常の医療保険は妊娠後の加入が難しいことが多いんですが、少額短期保険なら妊娠中でも加入できるものがあります。
ただし保険料と保障内容のバランスを見て、本当に必要かどうか慎重に判断してくださいね。
公的支援だけでも十分という方も多いんですよ。
まとめ：妊婦さんが保険に入ってなくても公的支援で守られています
妊婦さんが民間の保険に入ってなくても、公的医療保険に加入していれば、出産育児一時金50万円をはじめとする様々な公的支援で出産費用の大部分はカバーできます。
正常分娩なら平均50万円前後の費用が出産育児一時金でほぼまかなえますし、帝王切開などの異常分娩なら公的医療保険が適用されて3割負担で済みます。
高額療養費制度もありますので、医療費が高額になっても一定額以上は払い戻されるんですね。
妊婦健診も自治体から補助券が交付されますし、会社員の方なら産休中の出産手当金や育児休業給付金、社会保険料免除などの支援も受けられます。
もし公的医療保険に未加入の方がいれば、今からでも国民健康保険に加入することができますので、まずはそちらの手続きを優先してくださいね。
民間保険の検討は、公的支援の内容を理解した上で、必要に応じて考えればいいんです。
日本の公的支援制度はとても充実していますので、安心して出産に臨んでくださいね。
安心して赤ちゃんを迎える準備をしていきましょう
保険のことで不安を感じていた方も、この記事を読んで少し安心していただけたでしょうか。
妊娠中はいろいろな心配事が出てくるものですが、日本には妊婦さんや赤ちゃんを支える制度がたくさん用意されているんですね。
大切なのは、どんな公的支援があるのかを知って、上手に活用していくことなんです。
まずはお住まいの市区町村の窓口や、勤務先の総務・人事部門に相談してみてください。
母子健康手帳をもらうときにも、いろいろな情報を教えてもらえますよ。
不安なことがあれば一人で抱え込まずに、周りの人や専門家に相談してみてくださいね。
きっと優しくサポートしてくれるはずです。
これから始まる赤ちゃんとの生活を、安心して楽しみにしていただけたら嬉しいです。
あなたと赤ちゃんの健やかな日々を、心から応援していますよ。
